2006年4月、大阪医科大学附属病院に外来化学療法センターが設立されました。近年の包括医療評価制度（DPC）をはじめとする国の施策や、リスクマネジメント・患者さんのQOLの観点から化学療法が入院から外来へとシフトしている背景が後押ししたことはもちろんですが、本施設では、これまでに長い時間をかけて段階的に外来化学療法センターの設立に向けて現場のスタッフ自らが努力を続けてきており、それが病院内外から評価された結果、設立されたともいえるようです。センター開設までのご苦労や、現在の状況、今後の展望などについて、センター長の瀧内比呂也先生をはじめ5名のスタッフに伺いました。
Q. 開設までの経緯をお教えください。
A： まず、2003年5月に化学療法センターを病棟に設置しました。将来的な外来化学療法センターへの移行を視野に入れて、まずは専任看護師の常駐や担当薬剤師によるミキシングなど、部署の壁を取り払った、横断的な組織運営を試験的に行うことにより、スムーズに外来化学療法センターをスタートさせることができました。その間、当院でも包括医療評価制度（DPC）が導入され、がん対策基本法や、地域がん診療連携拠点病院などの制度も整備され、外来化学療法センターの必要性が十分に認知されるようになったことも、後押しとなったと思います。
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図. 臓器別月延べ患者比率
